半導体投資信託の今後はどうなる？代表商品の違い・成長材料・注意点

生成AIやデータセンターへの投資拡大を背景に、半導体関連企業へまとめて投資できる投資信託が注目されています。しかし、半導体投資信託には、日本企業を中心に組み入れる商品、米国上場企業へ投資する商品、運用担当者が世界の銘柄を選ぶ商品などがあり、値動きや手数料は大きく異なります。この記事では、半導体投資信託の仕組み、代表的な商品例、2026年以降の市場環境、選ぶ際の比較項目、購入前に知っておきたいリスクまで中立的に解説します。

半導体投資信託とは？

半導体投資信託とは、半導体の設計、製造、製造装置、検査、メモリ、材料などに関係する複数の企業へ投資する投資信託です。

投資者から集めた資金を運用会社がまとめて管理し、ファンドの方針に沿って国内外の半導体関連株を購入します。個別株を一社ずつ購入しなくても、複数の企業へ投資できる点が特徴です。

ただし、構成銘柄が複数あっても、半導体という一つの産業へ投資先が集中します。食品、金融、医薬品、電力などを幅広く含む一般的な全世界株式ファンドとは、リスクの性質が異なります。

半導体メーカー以外も投資対象になる

半導体が完成するまでには、さまざまな企業が関わります。半導体投資信託には、次のような分野の企業が含まれます。

同じ半導体投資信託でも、設計会社の比率が高い商品と、日本の製造装置・材料会社を多く含む商品では値動きが異なります。

半導体投資信託は大きく3種類に分かれる

日本の半導体関連株へ投資するタイプ

日本型は、東京証券取引所に上場する半導体関連企業を主な投資対象とします。日本企業は、半導体製造装置、検査装置、シリコンウエハー、電子材料などに強みを持つ会社が多い点が特徴です。

海外株を直接保有するファンドと比べると、基準価額に対する外貨換算の影響は小さくなります。ただし、組入企業の多くは海外で事業を展開しているため、円相場は各社の業績を通じてファンドへ影響します。

米国上場の半導体企業へ投資するタイプ

米国型は、AI向け半導体の設計会社、メモリ会社、製造装置会社など、米国市場に上場する半導体関連企業へ投資します。

米国企業だけでなく、米国市場で預託証券を発行する海外企業が含まれることもあります。円換算型で為替ヘッジを行わない商品では、組入株式の値動きに加えて円と米ドルの為替変動も基準価額へ影響します。

世界の半導体企業から銘柄を選ぶタイプ

世界型は、米国、台湾、オランダ、韓国、日本など、世界各国の半導体関連企業を投資対象とします。

運用担当者が企業を調査して銘柄や投資比率を決めるアクティブファンドもあります。指数を上回る成果を目指せる一方、銘柄選択が運用成果へ強く影響し、インデックスファンドより費用が高くなる傾向があります。

代表的な半導体投資信託を比較

以下は、2026年7月時点で確認できる代表的な商品例です。商品を推奨するものではなく、投資対象や費用の違いを整理するために掲載しています。

いずれもNISAの成長投資枠の対象ですが、販売会社によって取扱いが異なる場合があります。また、購入時手数料、監査費用、売買委託手数料など、信託報酬以外の費用が発生する商品もあります。

野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）は、購入価額の3.3％以内で販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。商品名や過去の騰落率だけでなく、実際に利用する販売会社の費用も確認する必要があります。

半導体投資信託は、投資先の地域だけでなく、上位銘柄への集中度や運用方法によっても値動きが変わります。選ぶ前に確認したい違いを次のページで詳しく見ていきましょう。